補聴器は2018年から医療費控除の対象となりました。補聴器相談医の耳鼻科医に「補聴器適合に関する診療情報提供書」を作成してもらえれば補聴器は医療費控除の対象となります。最新のデジタル補聴器をご購入検討されている方もいらっしゃると思いますのでぜひともご活用ください。
補聴器は安価なもので片耳5万円くらい、高額なモノになりますと片耳で10万円から50万円するのもあります。補聴器の医療費控除をうけていただき確定申告で安くお買い求めいただくのが堅実的です。
こんかいは補聴器の医療費控除の申請方法についてご紹介してきますね！
補聴器は高額だからこそ医療費控除を利用したい
補聴器は高額な医療機器になりますから購入するまでにハードルが高いと思います。
最新のデジタル補聴器をネットで調べたりカタログをみても最上位の機種で両耳100万円するものまでありますから驚きですよね。
欲しい商品があってもそんなに高いとなかなか手が出ないと思います。そこで2018年（平成30年）より施行された補聴器の医療費控除を受けることで多少は安く補聴器が買えるのです。
つぎの項目からは医療費控除のカンタンな申請方法をご説明しますので参考にしてください。
補聴器の医療費控除は相談医と補聴器専門店へ
国税庁では耳鼻咽喉科学会が認めた補聴器相談医に診察をうけて『補聴器適合に関する診療情報提供書』がひつようです。
補聴器が診療などにひつようであることを認められれば医療費控除の対象になると正式に発表しております。補聴器の医療費控除はまず補聴器相談医の在籍している耳鼻咽喉科へ診察へいき『補聴器適合に関する診療情報提供書』を書いてもらいましょう。
補聴器相談医の耳鼻科がわからなければ購入を予定しています補聴器専門店でご紹介してもらうことも可能です。
認定補聴器専門店で認定補聴器技能者の在籍であるお店で補聴器を購入されることが前提となります。
補聴器を購入された領収書と相談医に書いてもらった『補聴器適合に関する診療情報提供書』を医療費控除の確定申告のさいに提出してください。すべての医療費から10万円を引いた額もしくはそれいかの場合には所得の5%を超えた額が控除の対象となります。
収入のないかたは申請は対象外なのでお気をつけください。
補聴器をご購入されるかたは医療費控除の確定申告をしてできるだけ出費をおさえましょう！
補聴器の医療費控除のまとめ
補聴器は医療費控除ができます。それには病院へいって耳鼻科の先生でも補聴器相談医に『補聴器適合に関する診療情報提供書』を書いてもらうひつようがあります。補聴器相談医のドクターをご紹介してもらうなら購入される補聴器専門店で紹介状を書いてもらうのがいいでしょう。専門店でも認定補聴器技能者から補聴器を購入してもらいましょう。
あなたの耳のかわりになる補聴器はたいせつな医療機器ですからよいものをできるかぎり安い価格で買いましょうね。